こんにちは!今回は、NISAの高配当株戦略として新たに2銘柄を購入しましたので、その経緯と理由をご紹介します📈
購入したのはオープンアップグループ(2154)と住友林業(1911)の2銘柄です。どちらも配当利回り4%台の高配当株で、長期保有を前提とした選定です。順を追って詳しくご説明しますね。
🛒 今回購入した2銘柄のまとめ
まず今回の購入概要です。
- オープンアップグループ(2154):30株 @ 1,999円/NISA口座/2026年10月30日購入
- 住友林業(1911):30株 @ 1,196円/NISA口座/2026年11月19日購入
どちらもNISAの成長投資枠で購入しました。配当金を非課税で受け取れるNISAは、高配当株投資にとって非常に相性が良いですね。今後も同様の銘柄を積み増していく方針です。
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📊 オープンアップグループ(2154)を選んだ理由
オープンアップグループは、技術系人材派遣・紹介を主力とする企業です。ITエンジニアや建設・製造分野の人材を中心に、幅広い業界へ人材を供給しています。
購入価格:1,999円 × 30株
購入口座:NISA(成長投資枠)
購入日:2026年10月30日
この銘柄を選んだ最大の理由は、配当利回りの高さと連続増配実績です。購入時点での予想配当利回りは約4.48%。予想年間配当は90円(2027年6月期)で、連続増配10期という実績も魅力的でした。
人材不足が社会問題となっている日本では、人材派遣・紹介ビジネスの需要は今後も底堅く推移すると考えています。ITエンジニアの派遣に強みを持つ同社は、DX需要の恩恵も受けやすい点も評価しました。
株価が1,999円付近で一定水準に落ち着いているタイミングで購入できたのも良かったと思います。配当利回り4%台は、現在のような低金利環境では十分魅力的な水準です。
🌲 住友林業(1911)を選んだ理由
住友林業は、木材・建材の流通から戸建住宅・海外不動産事業まで幅広く手がける老舗企業です。創業は江戸時代にまでさかのぼる、日本有数の歴史ある会社です。
購入価格:1,196円 × 30株
購入口座:NISA(成長投資枠)
購入日:2026年11月19日
住友林業の配当方針は「配当性向30%以上・年間配当の下限50円」というものです。2026年12月期の予想配当は1株50円で、購入価格1,196円をもとに計算すると配当利回りは約4.18%になります。
過去の配当推移を見ると、前期(2025年12月期)は実績53円と連続して高配当を維持してきました。2026年12月期は利益減少の見込みから50円とやや減る予想ですが、下限50円の方針があるため大幅な減配リスクは限定的と判断しました。
また、今回は同日に特定口座で保有していた住友林業18株を売却し、NISA口座に30株を新たに購入し直す形を取りました。NISA枠の有効活用と、非課税で配当を受け取ることを優先した判断です。
住宅需要は国内では減少傾向ですが、同社は米国・豪州など海外不動産事業を積極展開しており、収益の多角化が進んでいます。長期視点での保有に適した銘柄だと考えています。
💡 NISA高配当株投資の基本戦略
私が高配当株投資を続けている理由は、「不労所得を着実に積み上げるため」です。値上がり益(キャピタルゲイン)を狙うのではなく、保有しているだけで配当金が入ってくるインカムゲイン型の投資を主軸にしています。
NISA口座を使えば配当金にかかる約20%の税金が非課税になるため、高配当株との相性は抜群です。特に配当利回り4%台の銘柄をNISAで保有すれば、実質的なリターンはさらに高くなります。
今後も以下の基準で銘柄を追加していく方針です。
- 配当利回り3.5%以上(できれば4%以上)
- 業績が安定しており、連続増配または安定配当の実績あり
- 財務が健全で倒産リスクが低い
- 業種の分散を意識する
「高配当株を買い増すたびに将来の配当収入が増える」という感覚が、投資継続のモチベーションになっています。まさに雪だるま式に配当収入が育っていくイメージですね⛄
✅ まとめ
今回はNISAで高配当株を2銘柄新規購入した報告をお届けしました。
- オープンアップグループ(2154):配当利回り4.48%・連続増配10期の人材派遣企業
- 住友林業(1911):配当利回り約4.18%・50円下限配当の老舗住宅・木材企業
どちらもNISAの成長投資枠で保有することで、配当金を非課税で受け取る予定です。長期保有を前提に、じっくり育てていきたいと思います📈
投資は「余裕資金で・長期・分散・積立」が基本です。自分のリスク許容度に合わせて、無理のない範囲で続けることが大切ですよ。
また購入報告や配当金受取報告を更新していきます。ぜひまた読みにきてください!
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※本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄・金融商品への投資を推奨するものではありません。投資は自己責任でお願いします。株価・配当は変動するため、最新情報は各証券会社・会社発表の適時開示資料にてご確認ください。

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